ローン研究

がん団信、三大疾病団信等の年齢制限

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悪性新生物(がん)と診断されたら住宅ローンの債務がなくなったり、

急性心筋梗塞や脳卒中になって、60日以上所定の状態が継続したと医師の診断があった場合、住宅ローンの債務がなくなるのは安心です。

 

一般団信にプラスアルファで付けられる、がん団信や三大疾病団信等の疾病付団信ですが、忘れがちなことがあります。

それは

年齢制限

です。

 

なぜ、年齢制限があるのでしょうか。

 

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ネット銀行の特徴

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首都圏には約100の金融機関があり、住宅ローン商品も1000本ほどあると言われています。

当然、各金融機関や住宅ローン商品に特徴があります。

 

借り換えをするにしても、各銀行や住宅ローンの特徴を掴んで進めた方が効率的です。

今回は、ネット銀行の特徴を簡単にまとめてみました。

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支払いから考える三大疾病保障

住宅ローンに団信はつきものですが、最近では様々な疾病保障商品が出てきています。

今回は、三大疾病保障特約について考えたいと思います。

三大疾病保障特約とは何か

三大疾病とは、がん(悪性新生物)、脳卒中、急性心筋梗塞のことを指します。

この特約は通常団信に0.3%程の金利を上乗せして付加できるものです。

要件を満たした場合、住宅ローン残高相当額の診断給付金が支払われ、住宅ローン返済に充当されます。

保障の適用要件

がん(悪性新生物)

ローン実行日から90日を経過した日の翌日以後に、「がん」に罹患し、医師により診断された場合

*「皮膚の悪性黒色腫以外の皮膚がん」、「上皮内がん」は対象外

脳卒中

ローン実行日から3ヵ月経過した翌日以降に、脳卒中を発病し、医師の診療を受けた日から、60日以上、言語障害、運動失調、麻痺等の他覚的な神経学的後遺症が継続したと医師により診断された場合

*最近は、急性心筋梗塞や脳卒中の適用要件が緩和された三大疾病保障も出てき始めているので別途紹介したいと思います。

急性心筋梗塞

ローン実行日から3ヵ月経過した翌日以降に、急性心筋梗塞を発病し、医師の診療を受けた日から、60日以上、労働の制限を必要とする状態(軽い家事等の軽労働や事務等の座業はできるが、それ以上の活動では制限を必要とする状態)が継続したと医師により診断された場合

支払いから考える

金利を上乗せする分、支払い負担が増えるので、この保障を付けるべきか付けない方が良いのか悩む人も少なくないと思われます。

今回は生命保険会社の三大疾病保険の支払い面から付加すべきかを考えたいと思います。

以下は、とある保険会社から少し前(5年程前)に聞いたものです。

三大疾病保険は、三大疾病保障と死亡保障(高度障害を含む)がセットになったような保険です。

支払い要件は、三大疾病保障、死亡保障(高度障害を含む)共に、住宅ローン用の団信と同じです。

話によると、

がん 約59%
脳卒中 約17%
急性心筋梗塞 約4%
死亡(高度障害) 約20%

という支払いの内訳になっているとのこと。

給付人数や世代、性別共等の詳細までは分かりませんが、仮に全体が100人だとしたら、

がんと診断されて保険金を受け取っているのが59人

脳卒中になり、60日以上の神経学的な後遺症が継続したと診断されて保険金を受け取ったのが17人

急性心筋梗塞になり60日以上の労働制限が必要な状態と診断されて保険金を受け取ったのが4人

死亡もしくは高度障害が20人

となります。

まとめ

今回の内容は少し前の情報ですし、保険会社全体を指しているわけではないのですが、大まかな傾向を知るという意味で紹介させて頂きました。

上記によると、60%近くが「がん」と診断されて保険金を受け取っているということになります。

そして、死亡(高度障害)、脳卒中の順となり、急性心筋梗塞は、他に比べて保険金を受け取っている確率がぐっと低くなっています。

これから考えると、血管、血圧に関する健康診断、人間ドックの数値が良くて、「がん」だけが心配であれば、三大疾病保障特約ではなく、がん保障特約だけ付けるという選択肢も考えられます。

そうすれば、金利負担も軽減されます。

がん保障は、0.1%、0.2%で付けられますが、三大疾病保障は0.3%が通常です。

*中にはがん保障は無料、三大疾病保障は0.2%で付けられる珍しい金融機関もあります。

また、がんも気にならない人は、がん保障特約も付けず、通常団信で行くという選択肢もあります。

三大疾病保障といっても、がん、脳卒中、急性心筋梗塞は異なる病気で、発病の原因も違います。

通常団信に金利負担をして、保障を付加するわけですから、疾病保障を付加する場合は費用対効果をよく考えて決めたいものです。